種目 |
研究代表者 |
研究課題名 |
---|---|---|
新学術領域 |
満身 稔 |
双安定な分極とキラル中心の導入に基づく強誘電性金属錯体の設計指針の確立 |
基盤B一般 |
那須 浩郎 |
縄文時代の植物大型化のメカニズム解明 |
基盤B一般 |
山形 眞理子 |
インドシナ半島における古代国家の形成:ベトナム・チャーキュウ遺跡からのアプローチ |
基盤B一般 |
亀田 修一 |
西日本における地方窯業生産の研究-古墳時代・古代から中世へ- |
基盤C一般 |
森 裕一 |
尺度混在・複雑化大規模データの特徴抽出と対話的情報把握の研究 |
基盤C一般 |
宮島 洋文 |
クラウドサービス利用者の安心感を高めるセキュアマルチパーティ簡易計算 |
基盤C一般 |
安田 貴徳 |
耐量子暗号への非可換構造の応用と解析 |
基盤C一般 |
松尾 美香 |
アクティブ・ラーニングに適応できない学生のための授業設計とその支援に関する研究 |
基盤C一般 |
林 良太 |
筋電位から随意運動を推定するリハビリ支援ロボットのための促通的訓練システムの開発 |
基盤C一般 |
藤本 真作 |
空気圧柔軟アクチュエータによるアクティブ補装具の開発 |
基盤C一般 |
汪 達絋 |
健常人を対象とした森林浴による体内酸化・抗酸化バイオマーカーの比較検証 |
基盤C一般 |
香ノ木 隆臣 |
ロバート・ペン・ウォーレンの想像力形成とニュー・クリティシズム成立の連関 |
基盤C一般 |
奥西 有理 |
グローバル共生を可能にする英語教育―共感的異文化理解の概念化と検証 |
基盤C一般 |
徳澤 啓一 |
インドシナ半島における窖窯を用いた焼き締め陶器製作の比較研究 |
基盤C一般 |
宮本 真二 |
アジア・モンスーン地域における「土地開発史モデル」の構築 |
基盤C一般 |
水谷 直樹 |
レビューデータを用いたマーケット・セグメンテーション手法の開発 |
基盤C一般 |
大藪 亮 |
消費文脈における価値生成に関する研究:マクロ的視点とミクロ的視点の横断 |
基盤C一般 |
井本 美穂 |
近代日本のキリスト教系幼稚園における音楽活動に関する研究 |
基盤C一般 |
岡本 弥彦 |
ESDの視点を踏まえた「地球」領域の見方・考え方の育成に関する実践的研究 |
基盤C一般 |
大熊 一正 |
有効場の理論に基づくトップクォーク崩壊相互作用の拡張とその観測可能性 |
基盤C一般 |
東村 秀之 |
嵩高い置換基をもつフェノール類のラジカル制御酸化重合 |
基盤C一般 |
衣笠 哲也 |
身体の受動性を活かした多足ロボットの実現とそのロコモーションに関する研究 |
基盤C一般 |
森 嘉久 |
高効率Mg2Si熱電モジュール開発に向けた熱電材料の高圧合成 |
基盤C一般 |
三井 亮司 |
植物に共生するメタノール資化性細菌のランタノイドを利用した生育環境認識機構の解明 |
基盤C一般 |
中村 元直 |
リガンド濃度勾配で起こるシグナル経路の切換え機構とその生理学的意義の解明 |
基盤C一般 |
辻極 秀次 |
歯原性腫瘍の骨浸潤過程における間質細胞の関与とその機能解明 |
基盤C一般 |
草野 圭弘※※ |
備前焼「金・銀彩」模様の形成機構の解明とそれらの再現法の確立 |
基盤C一般 |
村松 潤一※ |
消費概念の拡張に伴う顧客の消費プロセスにおけるマーケティングの研究 |
若手B |
三原 裕子 |
世代間の出生率の習慣形成がマクロ経済に及ぼす影響について |
若手B |
加瀬 遼一 |
傾変異がなす組合せ論的構造の研究 |
若手B |
黒木 慎太郎 |
群作用を持つ多様体の組合せ的不変量の構成 |
若手B |
鬼塚 政一 |
フラクタル解析による常微分方程式系の安定性理論の構築 |
若手B |
寺野 元規 |
せん断ひずみと熱処理による結晶方位制御法の開発 |
若手B |
荒井 伸太郎 |
高速回転式LED送信機を用いたカメラ型可視光通信の高速化及び全方位受信の実現 |
若手B |
笹山 健作 |
子どもの身体活動ガイドラインの目標値達成率を評価する方法の開発と検証 |
若手B |
大坂 昇 |
相分離と結晶化の競合による多孔性イオン液体ゲルの作製とゲル化機構の解明 |
若手B |
託見 健※ |
生殖機能中枢キスペプチンニューロンを制御する神経ネットワークの解明 |
若手B |
馬淵 大宇※ |
没入型仮想環境技術を活用した寸法感学習スキーム「スケトレ」の開発とその効果の実証 |
若手B |
廣田 雅春※ |
不均質なメタデータを含むマルチメディアビッグデータの可視化に関する研究 |
特別研究員奨励費 |
松井 保子 |
柔軟空気圧シリンダを用いた低コスト・可搬型上肢リハビリ機器の開発 |
※平成29年度他機関より転入、研究課題は平成28年度からの継続
※※平成29年度他機関より転入、研究課題は平成27年度からの継続