世界には1,110万人と言われるゲーム開発者が存在し、その数は年々増加の一途を辿っています。彼らに求められるスキルは、新たなプラットフォームの登場、ゲームジャンルの多様化、そしてテクノロジーの急速な進化によって常に変化し続けています。IT業界を牽引するほど高度な専門知識が求められる分野がある一方で、全くの未経験者でも人気ゲームを開発できるほど高機能な開発ツールも登場しており、これらを駆使する人々もまた、立派な開発者として活躍できる時代となりました。本研究室では、このようなビデオゲーム開発者に求められるスキルの変化と将来展望について、世界のビデオゲーム市場動向とデジタル技術の進歩を調査・分析することで読み解きます。
　同時に、日本国内外の開発者たちの現状と課題を調査することで、変化の激しいゲーム業界において企業が持続的な成長を遂げるための戦略や、そこで求められる人材育成のあり方について考察を深めます。

「その政策やプロモーションに効果はあったのか？」　その問いに、データと理論で答えます。消費者行動モデル（計画的行動理論など）に依拠し、政策実施（介入効果）前後の同一対象者への調査データ（縦断調査データ）を分析することで、単なる相関ではなく因果関係に基づく効果検証を行います。行動意図（態度変容）から実際の行動（購入・参加・加入など）への影響度を定量化し、どのメディアや施策が成果（意図の醸成や実行動）に影響を与えたかを明らかにします。KPI・KGI設計に悩む自治体や、政策・プロモーションの成果を定量的に把握したい企業のご支援が可能です。外食の需要喚起策事業・防災情報・食品ロス削減キャンペーンなどでの検証実績があります。

　地域の自然資本や公共財を活用した施設でのスポーツツーリズムによる地域活性化を研究しています。地域には海山丘川滝空大地湖や公園、道路といったスポーツ施設として活用できる資本があります。岡山にもたくさんあります！スタジアムやアリーナといった大型施設はもとより、これらの地域資本を活用していかに遊び場を作り、都市や海外から地域に観光客を誘客するか、その仕組みづくりに取り組んでいます。 それ以外の研究テーマとしてはサイクルツーリズム、スポーツSDGs、プロスポーツによる地域創生・アジア戦略、電動キックボードなどのMaasによる観光コンテンツ開発、スポーツによるグローバル人材・地域人材育成などの研究に取り組んでいます。

　２つ目の研究テーマについて紹介します。
　調査項目や検査項目をその全体的な様相をできるだけ保持した形で項目を精選したい（無駄な項目を除去したい）という場合や、データの特徴を測りとれる指標を少ない次元で作ろうという場合があります。このような場合、主成分分析における変数選択を考えることになります。
　左下の図は、全19変数を用いたときの主成分得点の布置ですが、この布置をできるだけ保った形で変数を減らすことができれば、情報を大きく損なうことなく次に続く分析ができます。右下の図は、その方式で７変数に減らしたときの主成分得点の布置ですが、元の形状をよく保っているのがわかります。

　こういった処理は、ビッグデータの前処理として、膨大な変数を分析目的に合った形で代表的な変数に絞り込むときなどに利用できますし、因子分析やコレスポンデンス分析においても変数選択の手法の開発が行えます。この研究においても、質的データを扱えるようにしたり（１つ目の研究）、計算結果をより速く得られる工夫をしたり（３つ目の研究）しています。

１．地方創生と観光によるまちづくりについて
日本は、人口減少と高齢化に加えグローバル化が同時進行しており、「交流人口及び関係人口の拡大による地域の活性化」がテーマとして語られるようになっています。このテーマの答えの一つが「観光」であり、日本各地で盛んに振興策に取り組まれています。この観光の持つ力を引き出す様々な手法や組織、ケーススタディとしての地域の取り組みを研究の対象としています。特に以下の2つの視点を重要に考えています。
①観光地における観光インフラの整備とシステム化の必要性
②都市集中化によるオーバーツーリズムへの対応と都市部以外の観光地のグローバル対応の必要性

２．多様化しているツーリズムと観光マーケティングについて
ツーリズムは、従来の物見遊山の観光から体験価値を重視する「ほんもの志向」に変化しており、あわせて旅の形態と顧客のニーズの多様化を伴いより複雑化しています。このような多様化しているツーリズムを取り扱う観光マーケティングには、データ分析によるニーズの把握と「東京」と「東京以外」の２つの視点によるマーケティングの考え方が必要であると考え研究をすすめています。

　山口研究室がアクシス(株)と共同開発したTCI（統合顧客情報システム）は、企業内のそれぞれのシステムで情報が分散されていた顧客情報を一つのデータベースに統合集約し、正確な顧客情報の収集・分析・共有を実現しています。そして何よりも全社員が操作・活用できる仕組みとなっており、結果として、付加価値を生む情報インフラとしての役割を果たしていると考えています。

　これからの企業は、特定の部署や人材がCRMを行うのではなく、全社員が情報を共有・活用して、顧客の立場で問題解決を図りながら、付加価値を生む提案を行うことが重要です。

　他者との円滑なコミュニケーションは、日々のストレスを低減し、ウェルビーイングにつながると考えています。そこで、人々が円滑なコミュニケーションを行うことができるようなコミュニケーション・トレーニングを提案するために、対面やメディアを介した場面で複数人がコミュニケーションを行う際に、人がどのような発言をするのかや、人がどのように振る舞うのかについて検討しています。また、そのような言語・非言語行動がコミュニケーション相手にどのような影響を及ぼすかについて社会心理学的な検討を行っています。その他、言語・非言語行動とコミュニケーション能力の関連性、合意形成過程での言語・非言語行動と心理的安全性について等の研究も行っています。

近年、移動通信技術の革新を受け、世界各地でIoT（Internet of Things）やAI（Artificial Intelligence）活用したリアルタイムの情報の統合がみられ、観光客や公共交通サービスの利用客など、個々人のその場その場のニーズに合った統合型サービス提供の構想が現実味を持つものになりつつある。本研究は、まず、地域住民、地方観光の足となる二次交通および地域住民の暮らしを支える地域内物流に注目し、モビリティプラットフォームを介した統合型観光・交通サービスの提供に関する国内外の先進事例を用いて国際比較研究を行い、ポストコロナウイルス時代における観光、交通のあり方、情報の統合および技術革新による次世代のサービス供給システムの形成を考察し、観光・交通まちづくりの進化を促すための政策提言を行うことを目指すものである。

　少子高齢化による、地域の社会・文化・経済の持続可能性の危機に対し、産学官民が協働で課題解決を目指す、地域経営の動きが注目されています。
本研究室では、地域経営を実践する観光地域づくり法人(日本版DMO）のマーケティングデータベース構築を支援しつつ、それらから得られた情報を分析し、有効な地域経営戦略を検討します。
　本研究室のテーマは２つ、
(1)有効に機能する地域経営における主体間の関係性と役割の研究、
(2)地域経営の戦略立案に資するマーケティングデータベースの構築と地域経営の評価指標についての研究です。

　テクノロジーの発展とともに進化を続けている現在のスポーツにおいて、スポーツアナリティクスへの注目度は年々高まってきており、同時に、そのスキルを有するアナリストが活躍する場面をよく目にするようになってきています。一方で、データやテクノロジーの効果的な活用に関しては課題が多く残っています。
　スポーツアナリティクスにおいて武器となる情報には、経験や勘や人間関係から得られる主観的な情報と、映像やデータを用いた客観性の高い情報の二種類がありますが、それらは相反するものではなく、目的と状況に応じて融合させることが必要であると私は考えています。この考えをもとに、データサイエンスを駆使してスポーツアナリティクス分野の課題を解決すべく、研究に取り組んでいます。

　日本における営業は販売（セールス）と混同され、マーケティングの下位概念として扱われることが多いのが現状です。しかしながら、実際の企業における営業は自社と顧客、自社内の各部門、顧客社内の各部門、協力先、国内と海外、さらには社会を「つなぐ」広範囲な役割を担っています。営業を、単に商品やサービスを売ることではなく、事業変革や社会課題解決のプロセスと位置づけ、価値創造の主体として研究しています。

【健康づくり・生涯スポーツに関連する研究】

　健康の維持および体力の向上のため、年齢に関係なく運動の継続は重要です。生涯スポーツは、ストレス解消やメンタルヘルスの面でも重要です。ウェアラブルな測定機器の開発によって、身体活動中の心拍数や移動距離などの測定が可能になりました。歩行、水泳、登山、スキーおよび自転車走行時などの身体的指標を測定し、健康づくりや生涯スポーツに貢献する研究を進めています。

【反応速度や選択反応時間に関連する研究】

　選択する課題を与えることで反応時間が遅延することが明らかになっています。スポーツにおける行動の選択や高齢者における反応時間などについて、研究を行い、スポーツパフォーマンスの向上や高齢者の事故防止などに関連する研究を進めています。

【環境温と身体的ストレスに関連する研究】

　「暑い」「寒い」といった環境下での身体活動時の身体的ストレスを心拍数、体温および酸素摂取量などを指標に評価しています。熱中症、低体温症を防ぐために有用なデータを収集し、研究を実施しています。

　スポーツビジネスでは、「勝利」を中心に置いてビジネスを考えてはいけないと言われています。それは、スポーツには勝ち負けや調子の良し悪しが存在するからです。もちろん、勝利数が多い（＝強い）ことに越したことはありませんが、それだけに頼ってビジネスを進めてしまうと、勝利数が多くない（＝強くない、弱い）時に観客動員数やグッズの売り上げなどが減少し、思ったような収益を上げられない状況が生まれやすくなってしまいます。そこで重要になってくるのが応援してくれるファンの存在です。ファンはスポーツビジネスを進めていくうえで絶対に欠かすことができない大切な要素です。そこで私は、ファンがどのような特性を持っているのか、どのようなことを望んでいるのかなどを明らかにすることができれば、成績に左右されない「強い経営」をすることができると考え、日々研究をしています。

サービス社会を前提に観光産業を対象とした価値共創マーケティングについて研究しています。研究はSDGsの「ゴール17パートナーシップで目標を達成しよう。17－17で、さまざまなパートナーシップの経験などをもとにして、効果的な公的、官民、市民社会のパートナーシップをすすめる。」と関連しています。
日本の観光産業には、日本の伝統的な「もてなし」を精神だけでなく、それを実践するための仕組みを構築することも重要であると考えています。そこで、私は、様々な事例研究を通して、観光産業における様々な主体間のパートナーシップの形成や、受け手である顧客（例．旅行者）の「幸せの実現」を生み出すシステムの理論化、概念化に取り組む研究を行っています。

　人の行動や考え方、心理状態などに関するさまざまなデータを集め、変数間の関係性を探る研究を行っています。アンケート調査やオンライン実験といった社会科学の研究方法を中心としていますが、人文科学や工学などの隣接分野とも連携した研究を目指しています。
　特に消費者やサービスの利用者といった、何かを評価し選択する立場にある人が、対象を比較して意思決定を行うメカニズムについて明らかにすることを目指しています。現在注力しているのは以下の研究テーマです。（１）ブランド名や地名・人名などの固有名詞を冠した商品・サービスを消費者が比較し、選択するメカニズムの研究。（２）都道府県や市町村といった地域の魅力度を観光客、住民、移住希望者が評価するメカニズムの研究。（３）SNS、インターネット、5G技術を利用したサービスの満足度を利用者が評価するメカニズムの研究。

　データの分析を行う際、グラフ表現を利用することにより、数値だけではわかりにくいデータの特徴を直観的かつ容易に把握することができます。
　これまで数多くのグラフが開発されていますが、新たに、多変量データの特徴やクラスターの特徴を可視化するための手法の考案・開発を行っています。例えば、変量を半円内にベクトルで表して描く星座グラフの考え方を応用した拡張型星座グラフなどを提案・開発し、その有用性の検討を行っています。
　下図は、拡張型星座グラフをスコッチウイスキーのフレーバーデータに適用し，フレーバーの特徴評価を行ったものです。グラフを見ると各クラスタが明確に分類されていることがわかります。また、描かれた線（パス）を見ることでデータの性質を読み取ることもできます。br/>

　コーチング論や戦略論、また心理学などの理論からアプローチし、組織・チームが発展・向上するプロセスを研究しています。特に「勝つ（成功）するための組織構築」をテーマに、研究を進めています。勝つ（成功）ことにより、個々のモチベーション・チーム力の向上がどのように醸成され、組織力の向上に繋がるのかを明らかにし、社会に貢献できる人材の育成に注力したいと考えています。
　近年では、組織に関わるマネジメントやコーチングを学ぶ機会として、スポーツを企業研修に活用する動きが広まっています。スポーツチームも企業も組織として育成していくプロセスは相似しているという考えが基盤にあり、「組織運営」を学ぶ手法として注目されています。
　また、働き方の多様化、SNSなどの普及でマネジメントやコーチング手法の領域も変化しつつあります。効果的な人材育成ができる組織づくりに関する研究も視野に入れ、研究しています。

企業が外部に向けて情報公開するための会計を、財務会計といいます。外部の利害関係者へ自身の成績ともいえる情報を開示するので、その情報の信頼性は重要となってきます。財務情報の信頼性を確保あるいは高める仕組みとしては様々ありますが、内部監査はそのうちの１つです。私は、「内部監査は財務情報の質へどのような影響を与えるのか？」また、「もう１つの財務情報の質を高めるメカニズムである外部監査と内部監査の関係はどのようになっているのか？」というテーマについて、企業の公表データを基に統計的手法を用いて研究しています。